教育問題について書いています。

企業における教育責任

企業における「教育」とは、本人が企業にとって不足する知識と経験を与えることをいいます。
したがって、上司となる人が、指導する人間の仕事ぶりの中から不足するものを発見しなければなりません。
教育すべき項目を発見するためには、日々、本人の行動や言動を観察していなければなりません。つまり、何故本人がそのような行動を取ったのか、また結果になったのかを分析する必要があります。これは、結果から原因を追及するものだからです。
企業が行う評価のための人事考課は、実はこの「課題を発見して考える」ためでもあります。
上司になる人は部下の不足している部分を見つけるために、メモを取っている場合もあります。メモを見ながら評価を行うのがベストで、賃金の格差ではなく、教育すべき事柄を発見しているのがあるべき姿です。
このため、企業の目標とする知識と経験の質と量を理解しているのが上司でもあります。
部下がこの目標に対してどれくらい不足しているのかが明確になれば、上司は不足する部分を教育をすることで補えるのです。
また、部下が複数いれば、欠けているものが一人ひとり違うえしょう。そのため、進み方も違うので個別に行わなければなりません。
また、順次よく教えなければならないので、段階的に教育計画を作らなければなりません。
企業が必要としている「質と量」を、必要としている期間に間に合わせるように教育指導するのが上司の役割でもあります。
そうして、人が育つかどうかは上司にかかっているのです。